日本ではまだまだ馴染みのない感もある『e-Sports』ですが、海外ではすでに数億ドル規模のマーケットとして注目を集めています。
イギリスのゲーム促進計画『Game London』が、その一環としてe-Sportsの世界大会「eGames」の開催を発表、将来の開催予定候補地に、2020年の東京が上げられ、話題を読んでいます。
■『Game London』とは？
英米法において、2名以上の者が金銭や役務を出資しあい、共同で事業を運営する組織形態を「パートナーシップ（partnership）」と呼びます。
イギリスには「Local Enterprise Partnership」という地域経済の開発発展のためのパートナーシップがあり、その下にロンドン市長をトップとする「London Enterprise Panel（LEP）」という官民連携の委員会が存在しています。
「Game London」は、この「LEP」が設立したプログラムのひとつで、官民協働運営によビデオゲーム産業の推進プロジェクトです。
■e-Sportsのオリンピックを目指す『eGames』
2016年4月、ロンドンで開催されたゲームの祭典「London Games Festival」において、「Game London」はe-Sportsの世界大会「eGames」を発足致しました。
この「eGames」の開催周期は2年毎となっており、その最大の特徴は、「eGames」の開催地と会場を、同年に行われるオリンピック（夏期・冬季）の開催地及び会場と同じ場所を使う、というものです。
すでに「eGames」第一回大会は2016年にブラジルのリオデジャネイロで開催されることが決定しており、4月時点で英国・アメリカ・カナダ・ブラジルからの参加表明があるということです。
同祭典の発表では、今後の開催予定として2018年に韓国の平昌（同年の冬季オリンピック開催予定地）、そして2020年には日本の東京での開催予定が紹介されています。
「eGames」の運営は国際オリンピック委員会（International Olympic Committee・IOC）になぞらえた「International eGames Committee（IEGC）」が管理運営、参加各国にはその下部組織として「International Advisory Bord（IAB）」が置かれます。
「eGames」には18歳以上であれば男女問わず予選に参加することが可能。
ただし、現状上位三位の選手にメダルが贈られること以外に、賞金が出る予定はなく、また、実際にどのゲームを競技タイトルとして採用するかなど、詳細が公表されていないことに懸念を示す意見もあります。
しかし、e-Sportsが発展していない日本にとっては、世界規模の大会が国内で行われるということは注目に値することであるのは間違いありません。これを契機に日本のe-Sportsがどう発展していくのか、注目したいところですね。
